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原発や津波被害ばかりがTVでは流れますが、建築･土木関連の情報からは、
それ以外のことも、だんだんニュースになり始めました。

問屋さんに電話したら
「合板がない。日本の生産量の３～40％の工場が三陸海岸沿いに集中していた。
それらが全部津波で流された。」
とのこと。この営業担当者、いつも話が大きくなるので、眉唾もので聞いていたが、
とりあえず、
問屋にある在庫以上は、今のところ受注を受けても、納期が約束できない、ということらしい。

改めて、ネットで見てみると、あながち大嘘でもないらしい。

ケンプラッツ>建築住宅トップ>最新記事>被災地発・大船渡4：合板工場が壊滅、沿岸工業地帯

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日本合板工業組合連合会
のHPを見ると、その組合の会長の会社がかなりひどい事になっているようだ。

セイホク株式会社>ニュース＞東北地方・太平洋沖地震につきまして（3/17）
セイホク株式会社>ニュース＞東北地方・太平洋沖地震につきまして（3/14）

確かに、日本合板工業組合連合会のHPの組合員のページを見てみると、
宮古、大船渡、石巻という住所がずらりと並んでいる。
（名簿赤×印－全てが被害を受けたかどうかは確認していません）
一般的に港湾製材といって、
船で原木を仕入れて港の貯木場のすぐそばに製材工場が立地するのが大きい事業所の常識。
とすると、それらが壊滅状態というのは、どうも本当らしい。
（下の表は、日本合板工業組合連合会のHPの組合員のページをコピーしたもの）

３～40％とは少し大きすぎるのかもしれないが、二桁の％の生産シェアは確実にありそうな感じだ。
ベニアは輸入もあるはずなので、とりあえず冷静に対応しなければとは思う.。
（外国製品は日本輸入用以外は、シックハウスの関係で
もしかしたら建築基準法の規格に合わないなどということはあるかも知れない）
噂では、大きな所が買占めに走っているなどの話もきく。
価格が高騰しても、短期的な波だと思うので無理に仕入れないようにしようと思う。
ただ、冷静にとはいっても、
こういう、基本的な商品は常にかなり価格競争にさらされているので、多少はこれを機に、
価格が上がりそうだ。

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地域特性に造詣の深い地場の工務店や設計士を見直して頂ければと思います。地場で仕事が
完結すること自体、ヒトやモノの移動エネルギーが少なくてすむ環境負荷の少ない選択であり、
かつ　住宅建築は個人ができる身近でとても大きな地域振興でもあります。　　　また、地元で
長く仕事を続けられているということこそが品質をおろそかにしなかった証拠ではないでしょうか。
☆☆ とりあえず、ハウスメーカーを選択肢から外して、家作りを考えてみませんか ☆☆
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